銭湯と温泉の違いは「水」で決まる——法律の定義と、旅行者はどちらへ行くべきか

違いは規模でも料金でも雰囲気でもなく、水そのものだ。温泉法では、地中から湧出する時点で25℃以上あるか、定められた物質のいずれかを規定量以上含む水だけを「温泉」と呼べる。銭湯は公衆浴場であり、その多くは水道水を沸かしている。

この1点の法的事実が、料金に上限があるかどうかを含め、両者のほぼすべての違いを説明する。

法律上の「温泉」

温泉法（1948年制定）は温泉を、地中から湧出する温水・鉱水・水蒸気その他のガス（炭化水素を主成分とする天然ガスを除く）で、次のいずれかを満たすものと定義している。

1. 源泉から採取されるときの温度が25℃以上である、または
2. 定められた物質のうち1つ以上を、規定の量以上含む

2番目の一覧は具体的だ。溶存物質（ガス性のものを除く）1,000mg/kg以上、遊離二酸化炭素250mg/kg以上、リチウムイオン1mg/kg以上、総鉄イオン10mg/kg以上、メタけい酸50mg/kg以上、ラドンが規定値以上——といった項目が並ぶ。

ここから、多くの人が意外に思う2つの帰結が出る。

• 冷たい温泉が法律上あり得る。 成分の条件を満たせば温度は問われない。その場合は加温して入る
• 「温泉」であることは建物について何も語らない。 郊外のコンクリートの施設でも水が条件を満たせば温泉であり、築100年の美しい木造浴場でも水道水なら温泉ではない

さらに厳しい区分として 療養泉 がある。効能をうたう場合はこちらの基準が関わり、温泉の定義を満たしただけで効能を広告できるわけではない。

銭湯とは

銭湯は公衆浴場法の一般公衆浴場として営業する施設で、位置づけは日常の入浴の場だ。自宅に風呂を持たない世帯のための生活インフラとして発展した歴史がそのまま制度に残っている。

レジャーではなく生活基盤として扱われるため、入浴料の上限は都道府県ごとに定められている。銭湯の料金が安く、しかも同じ都道府県内でほぼ揃っているのはこのためだ。市場価格ではなく、規制された上限価格である。

湯は多くが水道水を沸かしたもの。ただし条件を満たす源泉を持つ銭湯もあり、その場合は銭湯であり温泉でもある（たいてい掲示してある）。

スーパー銭湯は第三のもの

スーパー銭湯は、複数の浴槽・サウナ・食事処・休憩スペースを備えた大型施設だ。法的にはたいてい一般公衆浴場ではなくその他の公衆浴場にあたるため、都道府県の料金上限が適用されない。入浴料が普通の銭湯の数倍になるのはこの区分の違いによる。

スーパー銭湯が温泉かどうかは、やはり水次第だ。

旅行者はどちらへ行くべきか

東京に4日いるだけなら、正直なおすすめは銭湯だ。ほとんど費用がかからず、宿から徒歩数分にあり、そして日本人が火曜日の夜に実際に使っているのはこちらの文化である。温泉は、本物の源泉がある土地へ行く旅程のときに取っておけばいい。

作法は両方まったく同じ

法的区分がどうであれ、入り方は変わらない。男女別の脱衣所で全部脱ぎ、浴槽に入る前に座って使うシャワーで体を洗ってしっかり流し、小さいタオルは湯に入れず、脱衣所にスマホやカメラを持ち込まない。

日本の風呂が初めてなら、手順の詳細——施設ごとに異なるタトゥーの扱い（法律ではなく各施設のハウスルール）も含めて——は初めての温泉の作法にまとめてある。